「シングル女性の住宅購入がシングル男性を上回った」——SUUMOの「2024年首都圏新築マンション契約者動向調査」によると、2024年に新築マンションを購入した人のうち17.6%がシングル世帯でした。その内訳を見ると、女性が10%、男性が7.6%。首都圏では、単身で家を買う女性が男性を明確に上回っています。
さらに、最新の「2025年首都圏新築マンション契約者動向調査」でもこの傾向は変わらず、シングル女性の購入割合は依然として男性より高いままです。 つまり、これは一時的な現象ではなく、“女性が自分の意思で家を買う時代”が定着しつつあることを示しています。
2024年首都圏新築マンション契約者動向調査
首都圏新築マンション契約者動向調査（2025年）
女性の購買力が際立つようになった今——首都圏マンション購入の新しい現実
首都圏の住宅市場で、静かに、しかし確実に大きな変化が起きています。
「シングル女性の住宅購入がシングル男性を上回った」——リクルートの最新調査が示したこの事実は、時代の価値観の変化そのものです。
■ シングル女性の購入が男性を逆転
かつて「家を買うのは男性」という固定観念は、もはや過去のもの。
今は 安定した収入を持つ女性が、自分の人生を自分でデザインするために家を買う時代 になりました。
- 30〜40代の単身女性の購入が増加
- 賃貸よりも「資産として持つ」意識が強い
- 結婚・出産のタイミングに縛られないライフプラン
特に東京は家賃が高いため、“家賃を払うくらいなら資産に変えたい”という合理的な判断が後押ししています。
共働きで妻が主債務者になるケースも増加
もうひとつ大きな変化が、共働き世帯で妻が主債務者になるケースが増えていること。
理由は
- 女性の平均年収が上昇
- キャリア継続率が高まり、金融機関の評価が安定
- 夫婦のどちらが借りるかより「世帯として最適な借り方」を選ぶ時代へ
つまり、“稼ぐ妻”が住宅ローンの中心に立つことが自然になったということです。
なぜ今、女性が住宅購入をリードしているのか
① 住宅ローンが世界的に見ても“異常に優遇”されている
日本の住宅ローンは、世界でもトップクラスの低金利。
変動1％前後台は、海外ではほぼ存在しません。
→ 借りられる人は借りた方が圧倒的に有利
→ 女性の信用力向上がこの恩恵を最大限に受けている
② 賃貸の値上がりが止まらない
東京23区の賃料は毎年上昇。
「家賃を払うくらいならローンの方が安い」ケースも増加。
③ 資産形成としての“家”が当たり前に
特に女性は、老後の住居不安を解消するために早めに購入する傾向が強い。
まとめ：住宅購入の主役は、もう“男性”ではない
- シングル女性の購入が男性を上回る
- 共働きで妻が主債務者のケースが増加
- 住宅ローン優遇の恩恵を受けられる人が市場を動かしている
住宅購入の価値観は、静かに、しかし確実に変わっています。
「結婚してから家を買う」
「男性がローンを組む」
そんな常識は、もう過去のもの。
これからの住宅市場は、
“自分の人生を自分で選ぶ女性”がさらに増えていくと感じております。
こうした変化は数字だけでなく、現場でも確かな実感があります。
弊社でも女性のお客様が本当に多く、皆さまが前向きに住まい選びを進めていらっしゃいます。
住まいに関するご相談がございましたら、どうぞお気軽に弊社へお声がけください。
